政府の親環境エネルギー政策で、斗山重工業の株価が下落中の中、証券業界は肯定的な展望を出して注目される。
パク・ジョンニョル現代車投資証券研究員は“重工業自らの実績は、上半期までは振るわなかった”としつつも“下半期には、重工業の実績改善と従属法人の好調で連結実績改善幅は拡大する展望である”と話した。
チョン・ドンイクKB証券研究員は“政府の脱原子力発電所や脱石炭政策が確定しても、中長期観点では機会要因が共存する”とし“脱原子力発電所や脱石炭は、結局ガス複合火力と風力発電の比重増加につながって、輸入品を使わない限り斗山重工業の他に代案はない”と話した。
チョン・ドンイク研究員は、斗山重工業の重工業部門の今年の新規受注展望値を既存9兆3000億ウォンから8兆3000億ウォンに10.8%下方修正した。しかし、第4四半期の受注モメンタムにより株価の上昇が続く可能性があるという分析だ。
チョン・ドンイク研究員は“1兆1000億ウォンの南アフリカ共和国の循環流動層ボイラー(CFB)と6000億ウォン規模の中央アジア設計・調達・施工(EPC)、1兆ウォンの中東淡水化設備などの受注が期待される”として“予定通りに受注に成功するならば、受注モメンタムの浮上にともなう株価反騰を期待できるだろう”と話した。
（亜洲経済オンライン）
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