太陽光リーディング企業のOCIがポリシリコン生産拠点である群山(グンサン)工場に51MWh規模のエネルギー貯蔵装置(ESS)を設置して電気料の削減に向けた自助的努力に乗り出す。 1MWhは一般的に330世帯が1時間に使用できる電力量で、51MWhは約1万6830世帯が1時間使用できる電力量だ。
OCIは太陽電池のコア素材であるポリシリコンを生産する群山工場に51MWh規模のピーク電力制御用・産業用ESSを設置すると30日、明らかにした。 計200億規模の設置費用をかけて今年6月までに完工する計画だ。
今回のESSの設置を通じてOCIは産業用電気料の引き上げに対応し、群山工場で主に生産するポリシリコンの製造原価の30%に達する電気料を削減して原価競争力を高めるという目標だ。
OCIの今回のESS設置費用は3年以内に回収できる見通しだ。 ESS設置に伴う政府の電気料金の特例で、設置後2021年までは年間約70億ウォンの電気料金を節約することができ、特例がなくなっても年間10億ウォン以上の電気料を減らすことができると期待される。
OCIの群山工場は2008年、ポリシリコンを商用化し短期間に5万2000トンの生産規模を確保して世界3位に跳躍し、地域経済発展と人材採用に寄与してきた。 しかし、2012年以降、世界太陽光市場の価格の暴落によってポリシリコンの価格がkg当たり80ドルから10ドル台に急速に低くなると、製造原価の約30%ほど占める電気料の負担が非常に高まった。
特に海外競争者たちが半分以下の電気料を負担しているうえ、最近、韓国の産業用電気料金引き上げの方針は追加的な費用上昇の要因になる見通しだ。
一方、OCIが昨年5月に買収したマレーシア・ポリシリコン工場は群山工場の1/3水準の安価な電気料を使用している。 OCIの今回のESS投資は激しくなる国際競争と国内産業用の電気料の引き上げなど国内外の経営環境の中で原価競争力を回復するための自助策と解釈される。
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