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アーニングシーズンが不安でも自動車と通信、ディスプレイ業界は良い流れが期待される。好材料としては、自動車は新車を、通信とディスプレイはそれぞれ5世代（5G）移動通信とターンアラウンドを挙げられる。
◆ 自動車3社の下半期営業利益128％へ
8日、金融情報会社のエフアンドガイドによると、現代自動車と起亜自動車が下半期に稼げる営業利益の予想額は2兆8895億ウォンに達する。1年前に比べて130％近く多い金額だ。
自動車株は新車を前面に出して、海外で急速に売上を生き返らせている。現代車は下半期の営業利益2兆139億ウォンを記録するものと予想された。1年前に比べて155％増えるということだ。起亜自動車も同期間75％増加した8756億ウォンを稼ぐとみられる。メリッツ総合金融証券のキム・ジュンソン研究員は「現代車は来年まで実績改善を期待できる」と述べた。
現代車と起亜車の部品を納品するマンド（MANDO・万都）も注目しなければならない。マンドは内需浮揚に乗り出す中国の恩恵を受ける銘柄でもある。中国で自動車需要を萎縮させた「P2P不良債権」事態も一段落した。
通信株は移動通信3社で5G移動通信の設備投資を増やしているという点に注目しなければならない。上半期よりは下半期に設備投資規模がさらに増える見通しである点も肯定的だ。ハナ金融のキム・ホンシク投資研究員は「5Gの加入者は6月だけで60万人ほどが純増した」とし、「今後、加入者一人当たりの平均売上高（ARPU）の上昇が激しいだろう」と伝えた。
ディスプレイは黒字転換を予告している。新韓金融投資は、第2四半期のディスプレイ6社（サムスンSDI、LGディスプレイ・ソウル半導体・SKマテリアルズ・シリコンワークス・徳山ネオルックス）の営業損失を600億ウォンと推算した。一方、下後半に入ってからは新しいスマートフォンを披露するサムスン電子とアップルのおかげでターンアラウンドへの期待感を膨らませている。新しいスマートフォンに入る有機発光ダイオード（OLED）パネルの需要が大幅に増加する可能性がある。KB証券のキム・ドンウォン研究員は「サムスンディスプレイは、プレミアムテレビ市場でも特殊を享受できるため、もっと関心を持つべきだ」と述べた。
◆ 半導体は下半期もハードルを下げなければ
半導体業種は下半期も苦戦しそうだ。主要顧客企業が米中貿易紛争による景気萎縮を意識して設備投資を減らした。泣き面に蜂で日本まで韓国に輸出する半導体材料を塞いでいる。
サムスン電子は下半期の売上高118兆824億ウォンと営業利益14兆8599億ウォンを記録するとみられる。売上高は1年で5％、営業利益は48％が減少するだろうという話だ。SKハイニックスも同じだ。下半期の売上高と営業利益予想はそれぞれ13兆422億ウォンと1兆6219億ウォンで、前年同期比39％と85％が少ない。
大信証券のイ・スビン研究員は「PC出荷台数の見通しが貿易紛争の影響で下方修正された」とし、「中華圏や北米データセンター顧客企業も設備投資を減らしている」と伝えた。
日本が輸出規制に乗り出したため、非メモリ半導体の見通しも暗くなった。サムスン電子はファウンドリ（半導体受託生産）事業を拡大しようとしていた。すでにサムスン電子は関連投資計画も発表した。政府もこれに対する支援策を打ち出していた。
キウム証券のパク・ユアク研究員は「極端紫外線（EUV）露光装置用のフォトレジストを日本からすべて輸入しなければならない状況」とし、「サムスン電子がファウンドリ部門の拡大に支障をきたす可能性がある」と述べた。
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