[写真= KT]
移動通信3社がカカオトーク、LINE（ライン）などメッセンジャーサービスの対抗馬として打ち出されたメッセージサービスを連動して「チャット+（チャットプラス）」にアップグレードした。
SKテレコムとKT、LGユープラスは別途のアプリの設置なしに文字（テキスト）メッセージはもちろん、グループチャット、大容量ファイルの転送が可能な次世代メッセージングサービス「チャット+（チャットプラス）」の3社連動サービスを13日から提供する。
◆最大100人のグループチャット・100MB容量のファイル転送が可能となり
チャットプラスは、世界移動通信事業者協会（GSMA）が採択した次世代モバイル通信サービスである。これまでは同じキャリアの顧客同士だけがチャット+を使用することができた。移動通信3社は、サムスン電子とチャットプラスに対するキャリア間の連動と、サービスが可能な端末機の連動を行った。チャットプラスは、ソフトウェアをアップグレードすると、すぐに利用できる。
国内移動通信3社が提供するチャットプラスサービスも、ハングルは最大2700字、英文は4000文字まで送信することができ、既存の文字では不可能だった最大100人のグループチャット、最大100MBサイズの大容量ファイルの転送も利用することができる。
チャットプラスが搭載された端末を利用する顧客は、本人のプロフィール写真の横に別途の青い吹き出しバルーンが表示され、サービスが可能かどうかを確認することができる。これと共にチャットプラスを利用することができる顧客を示すフィルタリング機能もある。チャットプラスサービスが提供されない端末の使用者は、既存のテキストメッセージ機能をそのまま使用することができ、チャットプラスで伝送したメッセージもテキストメッセージで確認できる。
通信3社はチャットプラスの活性化に向けて12月31日までサービスを無制限で無料利用できるプロモーションを進行する。メッセージ送信とグループチャットはもちろん、最大100MBの大容量ファイルの転送もデータを差し引かずに利用することができる。また、ギャラクシーノート10ではチャットプラスを通じてユーチューブリンクに対するデータ課金なしで視聴が可能だ。プロモーションが終わっても、別途料金が課されるわけではない。利用者が登録した料金制からデータが差し引かれる方式だ。
[写真=GSMAホームページ]
◆モバイルアプリの牙城に挑戦・・・ 2020年、135の事業者が導入予定
チャットプラスのようなサービスは「RCS（Rich Communication Services）」と呼ばれる。
世界中の移動通信会社はモバイルメッセンジャーに奪われた座を奪還するという構想でRCSを全面に出している。スマートフォンの導入で韓国のカカオトークをはじめ、WhatsApp、LINE、フェイスブックメッセンジャーなどのアプリの利用が活発になり、既存のテキストメッセージは居場所を失った。移動通信会社の課金体系がデータ中心に転換され、テキストメッセージ機能は実質的に付加サービスとして扱われた。
RCSは、スマートフォンでのテキストをやり取りしたSMS、MMSとグループチャット、音声メッセージ、ビデオ通話、ファイル送受信、コンテンツ共有などが可能なメッセージサービスだ。
GSMAによると、全世界76個の移動通信事業者がRCSを導入した。来る2020年の第1四半期には135個の事業者がRCSを導入すると予想した。
メッセンジャーアプリの対抗馬を目指すRCSだが、越えなければならない山は多い。
利用可能な端末拡大の問題もある。現在、国内ではサムスン電子のギャラクシー端末のみチャットプラスが使用可能だ。LG電子は、今年中に移動通信3社の連携可能なRCS機能搭載端末を発売する予定だ。しかし、グーグルサービスがベースであるだけに、アップル（Apple）のアイフォン（iPhone）との連動は不可能に近い。
すでにメッセンジャーアプリから提供する便利な機能がまだない点も欠点として挙げられる。これを解決するために、移動通信3社は今後、送金などの機能も追加する計画だ。
SKテレコムのムン・ビョンヨン メッセージングサービスグループ長は、「企業が送信するメッセージも改善された方法で間もなく披露される計画だ」と述べた。 KTのパク・ヒョンジン5G事業本部長も「移動通信3社のサービス連動を起点にチャットボットの高度化、送金、ギフトなど、顧客が希望する機能を追加し、進化されたメッセージサービスを披露する」と述べた。LGユ―プラスのパク・ジョンウク モバイル商品のグループ専務は「今後、継続的に使いやすさを改善し、安定で多様なサービスプラットフォームを確保する」と述べた。
移動通信業界の関係者は、「チャットプラスは単にカカオトークを超えるだけではなく、テキストメッセージも進化が必要だという共感が形成されて議論が始まった」とし、「今後、様々な機能を追加して顧客の利用の便性を高める」と述べた。
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