[写真=EPA・聯合ニュース]
8日（現地時間）、ニューヨーク株式市場が一日で反発した。
この日、ニューヨーク証券取引所（NYSE）でダウ平均は前場より779.71p（3.44％）急騰した2万3433.57で取引を終えた。S＆P500指数は90.57p（3.41％）上げた2749.98で、ナスダック指数は203.64p（2.58％）上昇した8090.90で取引を終えた。
市場は新型コロナウイルス感染病（コロナ19）感染者に注目した。イタリア、スペインなどコロナ19の集中発症地域で新規感染者と死者数が減っているというニュースで株式市場が反発した。また、オーストリアのをはじめとする一部の欧州各国はこの日、封鎖緩和の計画を発表した。欧州内の震源地としても挙げられたイタリアでも新規感染者数が減少し、封鎖緩和の時期について議論が行われている。
米国立アレルギー・感染症研究所（NIAID）のアンソニー・ファウチ所長の発言も投資家たちに希望を与えた。ファウチ所長はこの日、フォックスニュースとのインタビューで、「コロナ19の死者推移が今週以降、転換点を迎える可能性がある」と明らかにした。さらに、米国の死者数が当初の予想より少ないかもしれないという意見も付け加えた。
バーニー・サンダース上院議員の大統領候補の指名レースから撤退宣言も投資心理を刺激した。 「民主的社会主義者」を自任する急進左派のサンダース議員は、社会主義を嫌うウォール街としては気に入らない大統領候補だった。国民皆保険制（Medicare for All）、富裕層に増税、自社株買いを禁止など、彼の選挙公約が増税につながり、企業のコスト負担を拡大しかねないという理由からだ。
米金融持株会社レイモンド・ジェームズ社の政治アナリスト、エド・ミルズ氏は「サンダース上院議員が大統領選の民主党候補指名争いで撤退を表明し、反市場的公約が政策に実現できるかもしれないという『テールリスク（tail risk）』が完全に消えた」と述べた。テールリスクは、実現の可能性は小さいが、現実化すると波及効果が大きい変数を意味する。
米国より先に取引を終えた欧州の主要株式市場は乱高下して取引を終えた。
英国FTSE100指数は前営業日比0.47％下げた5677.73で、ドイツDAX指数は0.23％安の1万332.89でそれぞれ取引を終えた。フランスのCAC40指数は0.10％上昇した4442.75で取引を終えた。汎欧州指数のストックス欧州600は、前日より0.02％高の326.67を記録した。
国際原油価格は3日ぶりに大幅に反発した。難航していた主要産油国の減産議論が巡航する可能性があるという期待感が原油価格を引き上げた。ニューヨーク商業取引所（NYMEX）で5月引き渡し分のウエスト・テキサス・インターミディエト（WTI）は、前取引日より１バレルあたり6.2％急騰した25.09ドルで取引を終えた。ロンドンICE先物取引所の6月物ブレント原油は１バレルあたり4.49％急騰した33.30ドルを示した。
代表的な安全資産である金価格は横ばいだった。ニューヨーク商品取引所で6月引き渡し分の金は、前取引日より１オンスあたり0.04％（0.60ドル）高の1684.30ドルを記録した。
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