[写真＝CTA提供]
国家技術革新体系を提案した英国の経済学者クリストファー・フリーマン氏は、「革新は景気が低迷するとさらに加速する。強力な技術が変化を早めるだろう」と予見した。新型コロナウイルス感染症（コロナ19）という危機が、企業と社会には革新のチャンスだ。
11日（現地時間）に開幕した世界最大のテクノロジー見本市『CES 2021』を主管するCTA（全米民生技術協会）が、『デジタルヘルス』と『デジタル転換』を今年の企業活動の主なキーワードに挙げた。2つの巨大な流れに合わせて、ロボット&ドローン、次世代モビリティ、5G、スマートシティで大きな変化が起きると見通した。
マッキンゼーによると、コロナ19の拡散は世界の経済活動を非対面中心に変えた。拡散以後、電子商取引は8週間ぶりに過去10年間の成長値を越え、遠隔医療は15日間で10倍も成長した。オンライン動画サービス（OTT）産業は、過去ネットフリックスが5000万加入者を達成するのに7年かかったが、今やディズニープラスが5ヵ月でその数値を満たす。遠隔教育を受ける生徒数は、2週間で2億5000万人を超えた。
CTAのシニアマネージャーであるレスリー（Lesley Rohrbaugh）氏は「スマート機器、非対面1対1の医療相談、ロボット技術の発展により、今年、デジタルヘルス産業が急成長するだろう」と予想した。特に、利用者の体に付着して24時間健康状態を把握するデジタルヘルス機器市場は、米国基準で昨年の4000億ウォンから今年は7000億ウォンへと73%急成長したのに続き、2024年には1兆4000億ウォンまで2倍成長するという調査結果が出た。
デジタルヘルス機器の種類も、スマートウォッチからスマート指輪やスマートステッカーなどに小型化される見通しだ。レスリー氏は「未来デジタルヘルスの革新は、人工知能（AI）と結合した医療ロボットと混合現実（XR）技術が導くだろう」と述べた。
[写真＝CTA提供（米国のデジタルヘルスケア機器の市場規模）]
CTAの副社長、スティーブ・ケーニッヒ（Steve Koenig）氏は、「コロナ19の影響でフィットネスや教育、法曹など3つの分野でのデジタル転換への加速化が目立つだろう」と予想した。実際にコロナ拡散後、米国利用者のオフラインジムの利用時間が減り、『Apple Fitness＋』、『Peloton』などデジタルフィットネスサービスの利用時間が30～35%増加した。教育の場合、フランスは高校以下（K-12）の生徒が利用できるデジタル教育プラットフォーム『マイクラスアットホーム』で全面的な非対面教育を行い、韓国の国内でも『オンラインクラス』、『e学習場』などを活用した非対面教育が広がった。特に、今年は防疫ロボット産業の急成長が予想される。ダイマー（Dimer UVC Innovations）、アマゾン、LG電子など多くの企業がUV-C（短波長紫外線）を活用した防疫ロボット事業に続々と進出している。
最後に、CTAはスマートシティを人と都市がつながって新しい価値を創出するものと定義した。スマートシティが現実化すれば、利用者はモノのインターネットやスマートキオスクなどで収集・分析したデータを、スマートフォンを含むスマート機器で確認した後、都市の現状を理解し、周辺環境を制御できるようになるという説明だ。
[写真＝CTA提供（防疫ロボット）]
<亜洲日報の記事等を無断で複製、公衆送信 、翻案、配布することは禁じられています。>
