[写真=CES 2021（12日（現地時間）、オンラインで開催されたCES 2021で演説をしているマスターカードのマイケル・ミーバックCEOとアクセンチュアのジュリー・スウィートCEO）]
世界を襲った新型コロナウイルスが終焉すれば、当たり前だと思っていた完全なる日常を取り戻すことができるだろうか。グローバル企業のリーダーたちの答えは『いいえ』だった。彼らは、消費者が今のようにオフラインよりもオンラインショッピングを好むだろうし、企業はクラウドや人工知能（AI）技術を活用したデジタルへの転換はさらに加速化するだろうと見通した。
マスターカードのマイケル・ミーバック最高経営責任者（CEO）は12日（現地時間）、オンラインで開催された世界最大のテクノロジー見本市『CES 2021』 の基調演説で、「決済・消費データを分析した結果、昨年、新型コロナウイルスの拡散でオンラインショッピングが前年比20%も増えた」とし「2019年に前年比13%成長したことと比べると大きな変化であり、デジタル転換が数年から数カ月に短縮された」と述べた。
ミーバック氏は、「コロナが強要したオンラインショッピングに慣れた消費者たちは、コロナ事態が終息してもオンラインでの購入を繰り返すだろう」と予想した。
また「一部の消費者はオフライン売り場の訪問を望んでいるが、伝染病が広がる前の数値には戻らないだろう」とし「現在のオンラインショッピング利用率の3分の2水準は今後も維持されるだろう」と述べた。
この日、ミーバック氏と対談を交わしたアクセンチュアのCEOジュリー・スウィート氏も、コロナがもたらしたデジタルへの転換が、コロナ以後も続くだろうと見通した
彼は、「コロナは働き方と考え方に大きな変化をもたらした」とし「クラウド転換はコロナ以前にも大きなトレンドであり、10年ほどの時間が必要と予想されたが、2025年までに80%の大企業がクラウドを使用し、このようなデジタル転換は引き続き加速するだろう」と予想した。
2人のCEOは、未来に注目すべき技術として5GとAIを挙げた。スウィート氏は、「コロナ以降、政府は情報を必要とする数千人の市民を応対しなければならなかったが、AIが人に代わって対応し始めた」とし「主要企業の役員10人に8人は5Gが事業に重大な影響を及ぼすだろうという調査結果もある」と述べた。
ミーバック市は「今後2年間、Eコマース市場がどのように変化するか一人だと把握しにくいが、数百億個の装置を連結する5G技術はAIを進化させ、購買者と販売者の変化を分析することを可能にする」と述べた。
一方、彼らは企業の持続的な成長のため、組職内の人種差別や不平等を解消しなければならないと口をそろえた。昨年5月、米国では黒人男性のジョージ・フロイド氏が逮捕される過程で、警察たちの過酷行為で死亡する事件が発生し、人種差別に対する抗議デモが相次いでいる。マスターカードは黒人など有色人種を副社長以上のリーダーに昇進させ、会社内の賃金格差と各種不平等を解消する包容案を導入したと強調した。
スウィート氏は、「多様な観点を持った人々がチームを組めば、より良い成果を出す」とし「人種差別解消が事業に肯定的な影響を与える」と述べた。
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