[写真=日本の読者提供（日本でもマスク完売やトイレットペーパー品薄状態が続いている）]
世界的に「マスク買い占め」が横行している。人と人の間で伝染するコロナ19恐怖の中、保護装備であるマスクを求める人が増えているからだ。一方、供給量は需要の急増に追いつかず、世界あちこちでマスクの価格が急騰している。
コロナ19地域社会で感染者が続出し、死者が9人まで増えた米国でもマスクの品薄状態が続いている。3日（現地時間）フィナンシャル・タイムズ（FT）の報道によると、世界最大の電子商取引サイトのアマゾンでもマスクの供給不安でぼったくりの販売業者が大挙登場した。手指の消毒剤とマスクの価格が通常より20倍以上高く販売されたりもしたという。
一例として、3Mが生産する20枚入りのマスクがアマゾンで387ドルで販売された。このマスクの小売価格は14.99ドルだ。また、N95防疫用マスク10枚は128ドル（15万2000ウォン）で販売している。これは、コロナ19事態が始まる前（41.24ドル）より3倍も上がったのだ。
手指消毒剤も事情は同じだ。１ボックスあたり10ドル未満で販売されたピュレル手指消毒剤は、アマゾンで400ドルで売られている。販売者が40倍以上の暴利を得ているわけだ。
アマゾンは不法行為を容認しないと、積極的に乗り出した。アマゾンは声明を出し、「悪い販売者たちが世界保健危機状態で価格を人為的に引き上げる行為に失望した」とし、「長年の政策に基づいて、最近数万件の販売を防いだり、販売リストから削除した」と明らかにした。
日本ではマスクだけではなく「トイレットペーパー買い占め」まで登場した。日本のソーシャルメディアを中心に、「マスクとトイレットペーパーが同じ材料で作られるが、中国からすべての材料の輸入が減り、マスクを作るためにトイレットペーパーを作る材料がない状態」というデマが広がったからだ。
日本政府はこれについて「偽ニュース」と一蹴した。日本の安倍晋三首相は先月29日、「トイレットペーパーの不足事態はない」とし、「中国からの物資は心配しなくてもよく、日本に在庫が十分な状態」と説明した。
マスク品薄現像に「悪い販売」まで登場した。毎日新聞によると、日本の公共病院の医療機関である二戸病院の40代の女性臨時職員が病院の倉庫から使い捨てマスクを密かに流出し、10倍も高く販売した。この職員は使い捨てマスクが60枚ずつ入っているボックス８個を盗んだ後、フリーマーケットを通じて病院が購入した価格の10倍である1万5000円（約16万ウォン）で販売したと調査された。
一方、日本最大のポータルサイト「ヤフージャパン」で「マスク」を検索すると、「マスクいつまで品薄」が関連キーワードとして表示されるほど、国全体がマスク不足の事態に置かれている。
コロナ19拡散の中東拠点であるイランは最近感染者が急増し、マスク品薄状態が起こった。イランはマスク買い占めを行う経済犯罪者に最高絞首刑に処すると強く警告した。この日、イランでは一日で新規感染者が835人も急増し、計2336人と集計された。
ニューヨークタイムズ（NYT）によると、イラン司法府のエスマイーリー報道官 は日の記者会見で、「マスク、手指消毒剤のような衛生用品や医療品、装備などを買い占めする行為は厳罰対象」とし、「このような犯罪は5〜 20年の懲役刑から最高絞首刑まで処することができる」と強調した。
世界保健機関（WHO）は、世界各地に拡大しているマスク買い占め現象に強い懸念を示した。
世界保健機関（WHO）のテドロス・ アダノム・ゲブレイェソス事務局長は「需要の増加と買い占め、誤用などで個人用保護具のグローバル供給に深刻な支障を来たす恐れがある」と警告し、「手術用マスクの価格は6倍、 N95呼吸器とガウン価格はそれぞれ3倍と2倍以上上がった」と指摘した。
ゲブレイェソス事務局長は「医療スタッフを保護しなくてはコロナ19を防ぐことができない」とし、「全世界が保護装備量を現在より40％ほど増やさなければならない」と強調した。また、各国政府に個人用保護具の生産を増やすことができる奨励策を設けるように要求する一方、個人用保護具と医薬品の輸出と流通制限を緩和するように促した。
[写真=ロイター・聯合ニュース（スイスのある薬局にも「マスク売り切れ」の案内紙が貼ってある）]
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