[就任1年の丁豪榮LGD社長、経営正常化の成果…黒字転換「目前」]
LGディスプレイが丁豪榮(チョン・ホヨン)社長体制に変わった1年間、事業構造の再編をスピーディーに進めている。
昨年9月、大幅の営業赤字を出したLGディスプレイ(以下、LGD)の抑えで登板した丁社長はビジョン体系の樹立、核心3大課題の設定などをもとに、経営正常化に拍車をかけている。
8日、LGDによると、丁社長は16日に就任1周年を迎える。 これまで丁社長はLCD(液晶表示装置)事業の構造調整やOLED(有機発光ダイオード)事業への転換などに拍車をかけ、ビジョン体系を樹立し、LGディスプレイの再跳躍のための礎を築いてきた。
事業再編の結果は成功的だ。 LGDはTV用LCDの生産を減らし、OLEDの生産に集中し、販売単価の改善を成し遂げた。 上半期のディスプレイ販売価格は654ドル(約75万ウォン)で、前年比44%、前四半期比15%増加した。 2014年4四半期以後、22四半期ぶりに最も高い水準に回復したのだ。
TV市場は最盛期である下半期はプレミアムTVの販売の増加により、LGDが早期に黒字転換するという分析も出ている。 この会社は2019年1四半期から6四半期連続で赤字を続けてきている。
中国広州の8.5世代OLEDパネル工場の本格量産も実績改善に大きな力だ。 OLEDパネルを採用する新規顧客会社が増える傾向であり、TV販売量の回復の展望が出ており、需要は十分な状態だ。 月6万枚キャパの中国広州工場が加勢し、坡州工場(月7万枚)まで加え、月13万枚のOLED生産能力を確保した。 OLED販売が増えるほど、売上げと収益性が改善されるだけに、下半期の実績回復の期待感を高めている。 このような期待感で、株価も最近1ヵ月間、約25%上昇した。
7月、広州工場を訪問した丁社長は"大型OLEDは未来の成長の核心軸"とし、"広州新工場の本格稼動で、私たちは大型OLED事業の量的成長と質的成長も加速化していくことになるだろう"と強調した。
LGDの未来成長動力であるP-OLED(プラスチックOLED)事業もターンアラウンド期待感を高めている。 P-OLEDは軽くてデザイン自由度が高く、次世代スマートフォンと電気自動車などに主に使われる。 最近発売したベンツSクラスにLGディスプレイのP-OLEDが搭載されるなど量産量が増加する傾向を見せている。 これに収率まで安定されれば、新たな収益源として位置づけられるものとみられる。
丁社長は今年に入って、8年ぶりに経営目標も見直した。 「最高のディスプレイソリューション企業」に経営目標を立て、「顧客価値の最優先」など役職員の行動方式も定めた。 これを巡り、会社内部でも前向きな評価が出ているという。
丁社長の円滑な疎通も肯定的評価に一役買っている。 丁社長はコロナ19の事態による職員間の接触防止に向け、「ラン線疎通」に主力している。 社員たちが見られる自分のブログにCEOレター、経営ノートなど文を共有し、書き込みを書く職員に返事を書く方式だ。
コロナ事件の前には毎月、事業所を電撃訪問し、職員らに会って苦情事項などを聴取する「Pop-up」活動を繰り広げた。 先月には現場勤務職員のうち、チーム長格の係長会「坡州係長会」に会って激励した。
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