[写真=ファーウェイ]
世界最大のテクノロジー見本市『CES 2021』にファーウェイ（HUAWEI）をはじめとした中国企業が大挙して不参加を宣言した。依然として米国との貿易紛争などの外交的理由と共に、100%オンライン開催による興行失敗を懸念した影響が大きいとみられる。
10日、CES2021ホームページによると、今回のCESの中国参加企業数は計205社であり、昨年（1368社）より85%も激減した。主な中国家電メーカーのTCL・ハイセンス程度が参加する。主催国の米企業は今年560社が参加し、韓国からは338社が参加を確定した。
CESは一時『中国のエレクトロニクスショー』と呼ばれるほど中国企業の地位が高かった。2018年、史上最大規模の1551社がCESに参加し、大規模な展示場を運営しながら米国などグローバル市場への攻略に積極的に乗り出した。当時、ファーウェイ・バイドゥ経営陣がCESの主なキーワードを提示する基調演説（Keynote）の舞台に上がったりもした。
特に今年はファーウェイが不参加を宣言して話題になっている。ファーウェイは、サムスン電子やLG電子などと共に、CESで並んでブース競争や新製品発売競争を繰り広げ、韓国企業各社を刺激した。しかし、昨年のCESでファーウェイはブース規模を前年比約30%縮小し、今年はついに参加しないことにした。
これはファーウェイがこれまでトランプ政府で続いてきた米中貿易紛争の直撃を受けたためだ。ファーウェイは昨年下半期から米国からの強力な制裁を受けており、半導体の需給に困難を強いられてきた。その影響でスマートフォン・通信装備事業が正常に成長できないなど、大きな影響を受けている。市場調査機関のトレンドフォースによると、昨年スマートフォン生産量3位圏だったファーウェイは、今年7位まで下がる見通しだ。
昨年のCESでもシャオミやアリババなど、主要中国企業は参加しなかった。米中対立が続く中で中国企業が感じる圧迫は、今年のCES不参加につながったとみられる。最近も米政府がファウンドリー（半導体委託生産）会社のSMICやドローン会社DJIなどの中国企業をブラックリストに追加するなど、制裁を強化した影響も大きい。
コロナパンデミックの影響で100%オンラインで開催されるのも、参加率が低調な理由に挙げられる。昨年末、オンラインで開かれた欧州で開かれる世界最大級のコンシューマーエレクトロニクスイベントIFA は、事実上興行に失敗したと評価される。CES主管社である 全米民生技術協会（Consumer Technology Association・CTA）は、今年のイベントに約1000社、15万人がオンラインで参加すると予測している。これは昨年のオフライン行事に4500社が参加し、18万人が観覧したことに比べてかなり縮小された規模だ。
業界の関係者は、「CESは世界で最も規模が大きい技術展示会で、今年1年の最新トレンドを探る重要なイベントだが、史上初めての100％オンライン開催と米中対立などの影響で例年に比べかなり少ない数の中国企業が参加した状況だ」とし「事実上、米国と韓国企業の独壇場になるのではないかと思う」と伝えた。
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