[キム・サンチョルのコラム] 「回復の時間」、消費と投資を忘れずに

양정미 기자

登録 : 2021-03-10 13:46 | 修正 : 2021-03-10 13:53

[ 写真・執筆=キム・サンチョル元KOTRA北京・上海館長]

すべてが値上がりする。国際原材料価格の上昇のことをいう。原油価格はすでに1バレル=70ドル台に迫っており、年内には80ドルに達するだろうという見通しまで出ている。7年ぶりに三桁の100ドル時代が再び到来するかに注目が集まっている。銅とニッケルの価格も引き続き上昇している。10年ぶりに原材料の「スーパーサイクル」到来が現実化するという期待を膨らませる。全く根拠のない話ではない。これは3つの共通現象に起因する。景気回復への期待やドル安、インフレの流れがそれだ。もう少し見守らないといけないが、原材料価格の急騰はコインの両面のようだ。グローバル経済が好転するという青信号でもあるが、徐々に企業や消費者には費用負担として働く。

同時に部品・素材の供給絶壁まで現れ、グローバルサプライチェーンが揺れている。需要に比べて生産・在庫が及ばない分野が数多い。パンデミックから1年が経ち、デジタル経済を始め、新たに生まれつつあるニューノーマルを活用した新市場が開かれている。先進国や中国など巨大経済圏がこれを主導しているのが特徴だ。世界の工場である中国の製造業PMI(購買管理インデックス)は昨年第2四半期以降、引き続き50以上を維持している。米国も今年に入ってPMIが急反転し、2月には60を越えた。ユーロ圏もPMIが50代半ばへと高騰した。基底効果ではあるが、韓国のPMIも5ヵ月連続50を上回る。

各国政府の景気てこ入れ策とワクチン接種の効果が急速に広がっているというのが正確な評価だ。サービス業よりは製造業が景気を主導しており、スマートフォンに搭載されるDラム中心のパッケージ半導体は品切れとなっている。自動車半導体の供給不足は当分続くと予想され、電気自動車など関連業界に赤信号が灯っている状態だ。電気車バッテリーも似たような状況で、市場独走体制を整えるための完成車メーカーとバッテリーメーカーのラブコールと同盟が相次いでいる。先端核心素材のレアアースをめぐり、全世界の生産量の60%以上を占めている中国と、これへの依存度を減らすための新たな供給体系まで動き始めている。市場ではもはや「コロナ不況は終わった」という診断だ。

「K字型」のグローバル経済回復は依然として有効とみられる。2008年の金融危機の時とは違って中国だけのモードではなく、米国まで回復の隊列に参加しているのが目立つ。グローバル経済の観点から見れば確かな追い風であり、肯定的なシグナルであることは明らかだ。ただ、米国を抜いてポストコロナ市場で影響力を引き上げるという中国の計算法には支障が生じているわけだ。ここで中国に押されれば終わりという米国の切迫さが際立つ。より多くの国を自国の傘の中に引き入れようとする米国と中国の水面下の競争がさらに激しくなると予想される。うまくいけば反射利益もさらに拡大する可能性がある状況だ。

韓国経済には絶好のタイミング、チャンスを逃せばグローバル劣等生に転落

まず、米経済を見れば意外と言えるほど回復のテンポに弾みがついている。消費と雇用の増加速度が著しい。1.9兆ドルの景気刺激資金を調達するバイデノミクスが、米国を復活させる経済ワクチンになるだろうという自信に満ちている。このため、中国を牽制する力も大きくなる。中国経済の復活の底力もすごい。今年1~2月の輸出が26年ぶりに最高値である60%以上の伸び率を記録した。輸入も20%以上増え、内需まで回復し、第1四半期の成長率は20%を上回るだろうという予測だ。中国産の素材・部品と完成品に対するグローバル需要が急増しているのだ。中国の今年の経済成長率は8%を超えると予想されるが、中国政府は6%台を見通し、成長率をかえって低く見積もっている。負債とインフレへの懸念で緊縮に対する警戒感が強い。

韓国経済もこのような気流に乗って、輸出に青信号が灯っている。輸出は昨年11月以降、4ヵ月連続で増加している。2月には9年ぶりの最高値を記録した。15の主力輸出商品のうち11商品が好調だ。異変がない限り、しばらくこの流れが維持されるのは間違いないだろう。輸出主導の大手企業の業績増加が中小企業まで影響を及ぼすのに時間がかかるのは残念だ。しかし、幸い消費が回復するという期待が高まっている。内需と雇用が問題ではあるが、春が始まり、ワクチン接種が開始されてからリベンジ消費が非常に高まっている。これ以上我慢できない状況であるだけに、政府の賢明な対応が重要な時期だ。

雇用創出は韓国経済が直面している最大の悩みだ。大企業の64%が採用計画がないか、採用するかどうかを決めていないという。特に若者の就職はさらに萎縮し、雇用市場の硬直性は鉄壁のように堅固だ。政府対策は単細胞的であり、競争的ではない。災難支援金だけ供給しようとし、供給された資金を経済の好循環、すなわち生産性につなげる繊細さが非常に足りない。結局は投資と消費が息を吹き返すよう、市場に負担を与える規制と税金引き上げは最大限自制しなければならない。久しぶりにグローバル経済に追い風が吹いている。絶好のタイミングであるだけに、チャンスを失うと劣等生に転落する危険もある。
 
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