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今年2月もモバイルを通じたショッピングの割合が、全体のオンラインショッピング取引額の70%以上を占めた。全体オンラインショッピングの取引額は1月よりは減ったが、一日平均取引額は前月比でも増えた。
6日、統計庁が発表した「2021年2月オンラインショッピング動向」によると、2月のオンラインショッピング取引額は13兆7628億ウォンで、前年同月比15.2%増加した。
商品群別では、飲食サービス取引額が1兆8685億ウォンで前年比64.6%（7332億ウォン）増加した。新型コロナウイルス感染症（コロナ19）の影響で、フードデリバリーの取引が増えたためだ。旧正月の影響でお米や肉類、果物など生鮮食品の取引額が増え、飲料・食料品取引額は1兆9141億ウォンで29.1%（4312億ウォン）、農畜水産物取引額も1863億ウォンで40.2%（1863億ウォン）増えたと集計された。
家電・電子・通信機器の取引額は1兆6475億ウォンで、前年比3129億ウォン増えた。室内活動が増加し、生活家電やキッチン家電の販売が伸びた影響と見られる。
一方、旅行や交通サービスの取引額は前年比18.6%減の5759億ウォンで、化粧品取引額も14.1%減の9006億ウォンを記録した。
オンラインショッピングの取引額は1月より8.7%（1兆3143億ウォン）減少した。前月比食品（-12.5%）、ファッション（-9.1%）、家電（-8.7%）などすべての部門で減少傾向を見せた。ただ、2月は取引日数が28日だっただけに、1月の31日より短いのが取引額減少の主要原因と見られる。2月の一日平均取引高は4915億ウォンで、1月の4863億ウォンに比べて増加した。
取り扱い商品の範囲別には、総合モールの取引高は9兆788億ウォン、専門モールの取引高は4兆6840億ウォンで、それぞれ昨年2月より9.4%と28.4%が増加した。
運営形態別では、オンラインモールの取引額が10兆2405億ウォンで昨年より20.6%増加し、オン・オフライン並行モールの取引額は3兆5223億ウォンで前年比2%増にとどまった。
モバイルショッピングの取引額は9兆7338億ウォンを記録し、昨年より20.2%伸びた。総取引額でモバイルショッピングが占める割合も70.7%で、前年同月比2.9%上昇した。商品群別のモバイルショッピング取引額は前年同月比で化粧品（-25.5%）、その他（-24.4%）などで減少したが、飲食サービス（69.5%）、家電・電子・通信機器（35.6%）、飲料・食料品（28.3%）では増加した。
モバイル取引額の割合が最も高い商品群は飲食サービスで、モバイルの割合が96.7%に達した。eクーポンサービス（86.1%）、カバン（79.4%）、児童・幼児用品（79.2%）もモバイル取引額の割合が高かった。化粧品は前年同月比で下落したが、旅行・交通サービス（13.2%）、自動車およびカー用品（12.2%）などで上昇した。
統計庁の関係者は、「2月もコロナ19の影響で飲食サービス、飲料・食料品の取引額が増加し、旅行、化粧品消費は減少する傾向が続いた」とし「社会的距離置き（ソーシャルディスタンス）緩和の影響で文化およびレジャーサービス取引額は小幅増加したと集計された」と説明した。
[資料＝統計庁提供]
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